ETFの魅力とは?個人投資家にピッタリな投資信託についてわかりやすく解説!

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ETFとは、「株価指数連動型上場投資信託」のことです。
米国ではこのETFが現在注目を浴びています。
難しそうに思われがちなETFですが、実は投資家にとってメリットが多い金融商品となっています。
今回は、『ETFの魅力とは?個人投資家にピッタリな投資信託についてわかりやすく解説!』について説明していきます。

目次

1.ETFとは

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ETFとは「Exchange Traded Fund」のことで、証券取引所に上場している投資信託を指します。
一般的に、ETFは特定の相場指標に連動するように設定されています。
ETFは日経平均株価や東証株価指数(TOPIX)などの代表的な株価指数に連動するタイプが主流となっています。
また、特定の業種の株価(金融業や不動産業、電気機器など)や金などの商品指数などに連動するものもあります。
ETFは、「インデックスファンド」と「アクティブファンド」の2つに分類することができます。

アクティブファンド

ファンドの運用担当者が自らの投資経験や相場観、運用方針をもとに運用を行うファンドになります。
組み入れる銘柄や比率なども自由に決定し、決められた目標よりも高い収益を得ようと積極的に運用するスタイルになります。
アクティブファンドは銘柄の売買回数が多く、利益を追求するため投資家が払う信託報酬が他のファンドよりも高めに設定されています。

インデックスファンド

日経平均などの市場の動きに連動するよう設定されたファンドになります。
申込手数料や信託報酬などが比較的安くなっています。
ETF銘柄のほとんどがインデックスファンドになっていて、アクティブファンドは限られた銘柄数になっています。

2.ETFが個人投資家に向いている理由

ETFが個人投資家に向いている理由は以下になります。

  • ・市場価格で売買できる
  • ・運用コストが低い
  • ・分散投資ができる

一般的に、投資信託にあたるものは非上場になります。
銀行や証券会社などで気軽に購入できると人気があり、銘柄は6000本以上もあると言われています。

この非上場の投資信託では、「基準価格」と呼ばれるものが1日1回決定されるため、自分の好きな価格で購入することができません。
それに比べてETFは取引所に上場していて、取引時間内なら自由に市場の価格で売買することができます。

次に、運用コストが非常に安いということです。
ETFは「販売会社」と呼ばれる中間業者が存在しないため、その分コストが安く済みます。
非上場の投資信託の場合だと、投資家は手数料を販売会社と受託会社と運用会社に支払う必要があります。
しかし、ETFであれば販売会社がいないため、「信託報酬」と呼ばれる手数料が安く設定されています。
そのため、効率よく資産運用ができるのです。

また、分散投資ができるということもメリットとして挙げられます。
ETFには、株式以外にも債券や不動産、商品(金。銀、プラチナ)など、さまざまな種類の銘柄があります。
国内だけではなく、海外市場に連動した銘柄や特定の業種にわけたものなどもあります。

ETFの種類

株式ETF 日経平均、TOPIX、NYダウ、S&P500、中国株、インド株
先進国株式、新興国株式、グローバル株式ETF、業種別ETF(自動車株、金融株、医療品株、小売株など)
債券ETF 米国国債、英国国債、カナダ国債、先進国債券、新興国債券、投資適格社債、ハイ・イールド債、インフレ連動型ETF(物価連動国債)
不動産ETF 東証REIT、グローバルREIT
商品ETF 金、プラチナ、銀、石油、エネルギー関連、穀物類
派生型ETF 日経ブル2倍、日経ベア2倍など

このように、ETFには投資対象が豊富に存在します。
手数料が格段に安く、時価で購入できるというメリットがETFにはあります。

3.ETFの買い方

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ETFは株式と同様に証券会社で購入することができます。
ネット証券や老舗の店舗を構えた証券会社など、さまざまな会社が存在していますが、手数料が安いのは断然ネット証券になります。

手数料が数百円程度だからと言って、軽く考えてはいけません。
手数料が安いか高いかで、投資効率が格段に違ってきます。

例えば、ネット証券で100万円ほどの取引を行うとします。
100万円ほどなら500円~1,000円ほどの手数料がかかりますが、買いと売りの両方支払わなければなりません。

つまり、1取引に1,000円~2,000円ほどかかると言うわけです。
これを1日に5回トレードしたとすると、5,000円~10,000円もの大金を手数料に支払うことになります。

500円と1,000円では大した差にはなりませんが、5,000円と10,000円では大きな差になります。
取引額が上がる分だけこの手数料の差がより大きく開いてしまうので、どこの証券会社を選ぶかは非常に重要になってきます。

【参考国内ETF(株式)手数料表】

取引額 野村證券 楽天証券 SBI証券 カブドットコム証券
10万円まで 150円 150円 97円
20万円まで 2,808円 199円 199円 194円
50万円まで 1.4040% 293円 293円 486円
100万円まで 0.9288%+2,679円 525円 525円 1,080円(成行)
1,620円(指値)
150万円まで 628円 628円 0.11%(成行)
0.162%(指値)
200万円まで
3,000万円まで 0.5616%~0.8640 994円 994円

ETFでも貸株制度が利用できる

「貸株制度」をご存知でしょうか?
貸株とは持っている株を貸し出して、見返りとして金利がもらえるというものです。

貸出中でも自由に売却ができるうえに、金利は銀行の預金金利よりも高いことがほとんどです。
銘柄や証券会社によって金利は異なりますが、0.01%~2.0%の金利がもらえるようです。

4.国内ETFの思わぬメリット

国内ETFのメリットをまとめてみました。

  • ・分配金が受け取れる
  • ・信用取引ができる

投資信託になるので当然ですが、運用で得た収益は投資家に分配されることになります。
分配金を受け取りたい場合は、権利付最終日(決算日を含め4円業日前、配当落ち日の1営業日前)までに買付をしましょう。
権利付最終日の大引け時点で保有していれば、分配金の権利が得られます。
国内株式と同じように信用取引もでき、売建て買建て両方行うことができます。

国内ETFの税金

株式と同様、申告分離課税になります。
1年間の全ての取引の損益通算を行い、利益がある場合は利益に対して所得税と住民税が課せられます。
売買利益と配当金には、それぞれ20.315%の税金がかかることになります。

特定口座の源泉徴収有の場合であれば確定申告は不要ですが、一般口座や源泉徴収無の場合は確定申告が必要になってきます。
米国株式や米国市場上場ETFも同様になります。

5.日銀とETF

日本銀行は金融政策の一環として、ETFを年間6兆円も買い入れています。
この6兆円のうち、設備・人材投資に積極的に取り組んでいる企業の株式を300億円買付しています。
残りの5.7兆円は、日経平均や東証株価指数、JPX日経インデックス400などの株価に連動するETFの購入に充てています。
内訳としては2.7兆円がTOPIX、残りの3兆円はTOPIXと日経225、JPX日経400にわけて買付けしているようです。
このため、今後もETF市場はますます拡大していくことになります。

6.ETFのリスク

ETFにはリスクがあります。
「リスク」と言うとマイナスなイメージが強いと思いますが、実は投資の世界においては価格変動をリスクと言います。
つまり、価格が予想以上に上がった場合もリスク、下がった場合もリスクにあたると言うわけです。
ETFには、以下のリスクが存在します。

  • ・価格変動リスク
  • ・信用リスク(リンク債(債券))
  • ・流動性のリスク
  • ・フラッシュ・クラッシュリスク
  • ・指数からの乖離リスク

ETFは株式や債券などを組合わせた投資信託になるため、その中身の銘柄が値上がり(もしくは値下がり)すると、そのETF銘柄自体の価格も変動します。
そして「リンク債」と呼ばれる債券を組み入れたETFの場合は、中身の債券を発行する企業や国の信用リスクがあります。
「信用リスク」とは、債券を発行する団体が倒産や破綻するリスクのことです。

自由に売買できるといわれていますが、銘柄によってはなかなか買い手がつかなかったり、購入できなかったりする場合があり、これを「流動性のリスク」と言います。
そして最近ではコンピューターによる高速取引が行われるようになっていますが、まれにコンピューターのトラブルに見舞われることがあります。
特定の銘柄が急落したりすることがあり、その影響をETFが受けることもあります。
これが「フラッシュ・クラッシュリスク」と言います。
また、相場の環境によって目指している指数の動きとETF銘柄の動きが乖離してしまうリスクもあります。

いかがでしたか。
この記事が皆様の一助になれば幸いです。

著者:hironohikari

前職では大手証券会社のコンサルティング業務に携わり、現在は金融ライター兼トレーダーとして活動しています。皆様のお役に立てる情報を発信していきたいと思います。