【株式投資】短期?長期?あなたにお勧めの投資期間は?

自分にあった投資期間を意識せずに取引を行っている個人投資家はかなり多いと思います。そもそも投資期間なんて考えておく必要はないと思われている人の方が多いでしょう。株式投資では、「優良な会社の株を買えばそれで良い。いつ売るかは値動き次第なので、事前に期間を考えても意味が無い」と思われがちです。

 

でも、それは大きな間違いで、株式に対する投資期間を想定しておくことは最初に行うべき重要なステップです。

なぜなら、短期的な売買を目的にするのか、それとも長期的に保有するのかで、投資対象とする企業は異なりますし、参考とすべき情報も変わってしまいます。

 

本記事は、サラリーマンの方など、株式投資を仕事として専門にされていない個人投資家で、特に初心者や、これまで漠然と株式投資を行ってこられたという方を主な対象としています。

 

そして、投資期間の設定の大切さや、設定方法について解説させていただきます。それぞれの生活スタイルや、これまでのご経験に応じて、ご自身にあった投資期間を見つけるためのご参考にしていただければ幸いです。

 

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投資期間毎の特徴

1.短期投資

短期投資とは、投資期間が1日から長くて数日程度の投資を指します。

「デイトレード」という言葉も聞いたことがあると思いますが、これは1日の間に購入から売買まで完了させる取引となります。もう少し長くて、数日にまたがって取引を行うものは、「スイングトレード」と呼ばれています。

 

短期投資の最も大きなメリットは短期間で損益が確定でき、効率的に利益を増やしていけることです(あくまで投資が好調の場合ですが)。

たしかに、わずかな時間で利益が稼げるというのは魅力的ですよね。数時間で何万円もの利益が出せるとなれば、まじめに会社勤めで働くのもむなしくなってしまいます。

 

しかしながら、もちろん短期投資にはデメリットもあります。

 

まず大きなものは、投資のリスクも大きいということです。

短期売買の対象となる株式は、ある程度値動きの激しいものが対象となります。値動きが激しいということは、株価が上昇する可能性がある反面、下落してしまう危険性も同様にあるということです。

そもそも株価の変動が激しい株式では、業績の不安定性や、外部要因の影響を受けやすいといった可能性も考えられます。

 

二つ目のデメリットとしては、手間がかかるということが挙げられます。

株価の動きだけでなく、海外も含めて定期的に発表される経済指標や、企業からの情報開示などをこまめにチェックする必要があります。それも、1日1回だけというものでなく、タイムリーに確認しておく必要があります。

これを見逃してしまうと、知らない間に損をしてしまうということも起こります。これは、サラリーマンの方などの投資を仕事としていない方にとっては結構負担の大きいデメリットだと思われます。

 

その他のデメリットでは、取引回数が増えることで、証券会社に支払う手数料が増加してしまう点があります。1取引あたりの手数料は数百円でも、毎日数回の取引を行っていると、あながち馬鹿にできない金額になってしまうかもしれません。

 

2.長期投資

長期投資は、1年以上保有することを前提とした投資を指します。

短期投資の逆で、取引回数が少なくなることから手数料があまり発生しないことと、それほどこまめに株価などをチェックする必要がないので手間がかからないことがメリットとして考えられます。

 

さらに重要なメリットとして、企業からの配当や株主優待が受けられることも挙げられます。これは、個人で株式投資を行っている方にとっては重要なメリットになっていると言えるでしょう。

 

長期投資では、その企業の商品やサービスが好きで投資先企業を選ぶことも多く、定期的に送られてくる商品は思った以上に嬉しいものですよね。株主優待を楽しみに、株式を保有されている投資家は少なくないと思われます。

 

一方で、デメリットとしては、投資資金が固定化してしまうリスクがあります。

多少の値動きに一喜一憂せずに、株式を保有し続けるのが長期投資です。その結果、株価が下降基調で推移してしまった場合、含み損を多く抱えてしまう可能性もあります。

 

個人投資家では、含み損が出ている株式の売却に抵抗を感じる方が多いようです。株価が上昇する見込みは薄いのに、そのうち回復するだろうと根拠がないままに漠然と信じ、ずっと持ち続けるということも少なくありません。

 

日本は、バブル経済の後、日経平均株価は下降トレンドで推移して来ました。平均という観点から言えば、長期保有の投資では利益がでていないということにもなります。

 

3.中期投資

中期投資は、上記で挙げた2つより少し簡単です。

短期と長期の中間を指す投資となります。つまり、数ヶ月から1年程度の保有期間を想定した投資です。メリットやデメリットも同様で、短期と長期の両方の性質を合わせ持った投資スタンスとなります。

 

想定投資期間が変わると何が違うのか

結論としては、投資対象とする企業と、株式投資のために参考とする情報が違ってきます。

 

短期的な投資を目的とする場合、投資対象として魅力的なのは、値動きの激しい株となります。こういった株式には、業績が不安定な企業の株式が多く含まれます。

 

また、1日や、数日で激しく値が動くのは企業の業績によるものだけでなく、むしろ市場で株式を売買する投資家の心理などの影響が大きくなります。

つまり、短期的な投資に参加するにあたっては、投資家の行動を予測し、それらに影響を与える情報に注意を払うことが必要です。そして、スピード勝負の短期投資ではこれらの情報をタイムリーに取得しなければなりません。

 

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具体的な情報として、企業からの各種発表や円相場、経済指標、政治の情報などがあります。

短期売買では、企業の将来の姿よりも目先の情報が重要視されがちです。企業の経営方針や、商品・サービスをあまり理解せずに取引されることも多くなります。

投資家はこれらの情報を日々チェックして、どの株式が売買されそうかを常に予測して日々株式を売買していることになります。

 

では、長期投資を行う投資家が、投資対象とする企業を見つけるために参考とする情報はどういったものでしょうか。

 

長期投資において重要なのは、投資対象となる企業の数年後の姿を予想することです。

その会社が発展し、成長すると期待できる企業が投資対象となります。

 

そのために確認すべきは、その会社が提供しているサービスや商品が将来に渡って魅力的で需要が見込めそうか、他の会社に簡単に真似されてしまわないものか、経営者は優秀な方か、そして財務内容や業績はどうかといったものとなります。

これらの項目を分析するために、企業の具体的な商品やサービス内容、有価証券報告書や投資家向けの報告書などの企業情報を参考にすることとなります。

 

お勧めの投資期間は?

中期投資をお勧めさせていただきます。

中期投資というと、結局どっちつかずの中間ではないかと思われそうですが、もちろん安易に中期をお勧めするわけではありません。

お勧めする理由として、個人投資家にとって最も実践しやすく、効果が見込まれると思われるのが中期投資であると考えられるからです。

 

では、お勧めの中期投資とはどういったものかをご説明します。

 

投資対象とする株式は長期投資を目的とした株式とし、長期保有を前提として投資します。

しかし、株価がある程度上昇した際には保有期間に関わらず、そのタイミングで売却します。

 

必ずしも長期の保有にこだわらず、利益化できる時には柔軟に売却してしまいましょう。そのためには株式を売却するターゲットとなる上昇率を設定しておくことが有効です。

 

例えば、「購入時から20%上昇したら、そこで売却する」といったルールが挙げられます。

また、短期投資ほどのこまめな情報管理は不要ですが、毎日の終わり値を日々確認することや、企業からの業績発表などの開示情報をチェックするといった管理は必要です。

以降では、中期投資をお勧めする理由をもう少し具体的にご説明いたします。

 

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 1つ目の理由は、個人投資家にとって短期的な投資で成果を上げ続けるのは、そもそも難易度が高いと考えられるためです。

株式投資を行っている方にとって、短期の投資で利益を出していくというのは、確かに魅力的な投資方法ではあります。

 

しかし先にも記載しました通り、短期投資は日々、こまめに情報をチェックする必要があります。

日中、本業で働いている方にとって、こういった情報をタイムリーにチェックするのは容易ではありません。会議に入っている間に大きく値が下がってしまうということも予想されます。

 

そして、何より大事なのは、株式投資のプロである証券会社などは、はるかに素早く、効率的に、そして大量の情報を得られる体制が整っています。

いくら個人投資家が頑張っても、プロの投資家たちと対等の条件で取引するのはほぼ不可能であると考えられます。

 

そして、次に投資のリスクがあげられます。

個人投資家にとって大切なのは、「リスクを抑えた、負けない投資をすること」にあります。

個人投資家が投資対象の企業を、少ない情報と短い時間で判断して購入するのはとても危険です。

可能な限りの情報を参考として、時間をかけてじっくり検討し、十分に納得したうえで購入することが大切です。そうやって購入した株式は、株価の下落の可能性もずっと低くなると考えられます。

 

株式投資においては、何がしたいという希望だけでなく、何ができるのかという現実的な観点も重要視すべきでしょう。

そして、投資期間を念頭においた株式選びをしてみてはいかがでしょうか。

著者:DonDon

元銀行員で、投資銀行や会計コンサルにも勤務。金融では資産運用から、新規融資、そして、不良債権処理まで担当。資格はファイナンシャルプランナー、証券アナリスト、中小企業診断士、宅建など保有。幅広く対応できます。

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